前編では、大麻の起源と、中国、中央アジアの草原地帯、インドでの初期の歴史を取り上げました。後編ではタイ、日本、韓国を扱います。続いて、国際的な薬物条約がどのようにアジア各地の禁止につながったのか、そして2018年以降に何が変わったのかを説明します。
前編と同じ区分を使います。「記録あり」は、日付のある文書、法律、報告書が存在するという意味です。「報告のみ」は、要約的な資料に一度言及があるだけで、本記事では確認できていない主張です。「議論あり」は専門家の間で見解が分かれているもの、「伝説」は確認できる裏付けが何もない主張です。お住まいの地域で大麻が違法な場合は、本記事を歴史の読み物としてのみお読みください。
本記事は後編です。前編：https://asiannabis.com/t/1320
1. タイ：台所、民間療法、そして刑法
東南アジアでは、大麻はかつて料理の材料や台所の調味料として使われていました。資料には、出産時の痛みを和らげるためや、肉体労働者の筋肉をほぐすための伝統的な用途も記録されています。
フードライターの間では、大麻の葉がボートヌードルのスープや一部のカレーの定番の材料だったとよく言われます。ただし、この話の元になった食文化史の資料は参照できませんでした。そのため、この主張は「報告のみ」であり、検証済みではありません。この話題について詳しくは、タイ料理における大麻を使った調理をご覧ください。
その後タイは、仏暦2477年大麻法によって、所持、栽培、販売、使用を禁止しました。仏暦（B.E.）はタイで使われている仏教暦です。当時のタイでは1年が4月1日に始まっていたため、仏暦2477年は1934年4月から1935年3月までにあたります。英語の資料では、この法律の年を1934年とするものと1935年とするものがあります。官報（Royal Gazette）に掲載された正確な日付は、本記事では確認できていません。
仏暦2522年（1979年）麻薬法により、禁止はさらに強化されました。調味料や民間療法として使われていた植物は、法律上の禁止物質となり、1979年の法律がその扱いを引き継ぎました。
あなたにできること： 年配の親族が料理や民間療法での大麻を覚えている場合は、次の3点を聞いてみてください。どの料理、またはどの療法だったか。植物のどの部分を使ったか。何年代のことか。答えはこのトピックの下に投稿してください。これこそが、文献に欠けている証拠です。
2. 日本：神聖な素材としてのヘンプ
先史時代、儀式、日常の布
大麻は日本文化に深く根付いています。日本の先史時代で狩猟採集が中心だった縄文時代には、すでに栽培されていました。その次の弥生時代には、九州の吉野ヶ里遺跡から麻布が見つかっています。日本の初期の朝廷であるヤマト王権は、645年までにヘンプを税として徴収していました。
日本では、麻の繊維が「清浄さ」と結び付けられています。これはアジアのほかの地域にはあまり例のない特徴です。神道の神職は、お祓いや悪霊を追い払うためにヘンプを使ってきましたし、今も使っています。ヘンプは次のようなものにも登場します。
- 神社に掛けられる神聖な縄である注連縄（しめなわ）
- 入り口に掛ける布である暖簾（のれん）
- 相撲の最高位である横綱が締める綱
- 皇室の儀礼用具と、新しい天皇が即位する儀式
- 神道の主要な神社である伊勢神宮のお札
日常生活では、ヘンプは縄、弓の弦、漁網、和紙の材料になりました。庶民は麻の衣服を着て、裕福な人々は絹を着ていました。
戦後の断絶
日本は第二次世界大戦後の占領下にあった1948年7月に、大麻取締法を制定しました。この法律は、大麻の花穂と葉に関わる輸入、輸出、栽培、販売、購入、研究を禁止しました。
一部の歴史家は、アメリカの石油化学企業が日本のヘンプ繊維を抑え込もうとしたのではないかと述べています。この説によれば、ポリエステルやナイロンの市場を開くことが目的だったとされます。ただし、この説の出典自身が、これは推測であると明言しています。
免許を持つ産業用の農家は栽培を続けることが認められましたが、その数は大きく減りました。1950年には約25,000軒ありましたが、2016年には37軒になりました。そのおよそ90%が栃木県にあります。
2023年12月、日本の国会の上院である参議院が新しい法律を可決しました。この法律は医療用大麻を合法化し、医療目的以外の使用を犯罪とし、栽培者向けの免許制度を導入しました。
あなたにできること： 石油化学企業の話をネットで共有する場合は、「歴史家による推測」と明記してください。そうすれば、ほかのメンバーもそれが確立された事実ではないと分かります。
3. 韓国：布、喪服、そして厳しい法律
織物の伝統
大麻は古代朝鮮で重要な作物であり、ヘンプの布は紀元前3000年までさかのぼるとされています。その伝統で最もよく知られた製品が、アイボリー色のヘンプ布であるサムベ（삼베）です。サムベは伝統的に、故人と喪に服す人の両方の葬儀用の衣服に使われてきました。
1930年代になっても、ヘンプは朝鮮各地の道（州）で栽培されていました。1950年代後半には、栽培面積は約9,000ヘクタールに達していました。現在も慶尚北道（キョンサンプクト）の安東（アンドン）周辺で免許制の栽培が続いています。この地域は2020年から産業用ヘンプの規制特区になっています。
部分的な禁止から全面禁止へ
1957年の麻薬法は、「インド大麻」をアヘンやコカインと同じリストに載せました。しかし、禁止されたのはインドで育った植物だけだったため、韓国国内のヘンプ栽培は続きました。
1960年代には、在韓米軍の基地を起点に大麻の使用が広がりました。1976年、朴正煕（パク・チョンヒ）大統領は全面禁止となる大麻管理法を導入しました。これは1975年冬の取り締まりに続くもので、この取り締まりでは50人を超える有名芸能人が逮捕されました。その中には、ロックミュージシャンの申重鉉（シン・ジュンヒョン）もいました。
韓国は今も、この地域で最も厳しい国のひとつです。娯楽目的の違反には、最大5年の懲役、または最大5,000万ウォンの罰金が科されます。韓国当局は、国外にいる自国民には、滞在先で大麻が合法であっても韓国の刑法が適用されると繰り返し警告しています。
訳者注：この警告はタイにも当てはまります。あなたの農場、店舗、クリニックが韓国からの訪問者を受け入れたり、韓国籍の人を雇用したりしている場合は、タイの規則が韓国の法律から彼らを守ってくれるわけではないことを必ず伝えてください。タイで大麻を使用したゲストは、帰国後に起訴される可能性があります。旅行者必読：タイを訪れる観光客のための大麻ルールのトピックもあわせてご覧ください。
あなたにできること： 韓国からの団体を受け入れる場合は、訪問者向けの説明に韓国の法律についての一文を加えてください。ゲストを守ることになり、あなた自身の評判を守ることにもなります。
4. 禁止の波と、その仕組み
禁止の年代
禁止は次の順に進みました。タイが仏暦2477年（1934〜35年）、日本が1948年、韓国とネパールが1976年、インドが1985年です。これらは、たまたま同時期に起きた個別の国内の動きではありません。それぞれが、国際的な薬物規制の仕組みが各国で形になった結果です。
1961年の条約
1961年の麻薬に関する単一条約は、麻薬に関する国連の主要な条約です。この条約は、1912年のハーグ阿片条約や、1925年と1931年のジュネーブ条約など、それ以前の条約に取って代わりました。タイの仏暦2477年の法律は1961年の条約より前のもので、当時はそうした以前の条約が有効でした。
この条約は、薬物を「附表（スケジュール）」と呼ばれるリストに分類しています。大麻と大麻樹脂は、厳格な管理が必要な附表Iに入れられました。さらに附表IVにも入れられました。附表IVは、特に乱用されやすく、その害を上回る医療上の利点がないと判断された物質のリストです。
この位置付けは2020年12月2日まで続きました。この日、附表を決定する国連機関である麻薬委員会（Commission on Narcotic Drugs）が決定63/17を採択しました。この決定は、2019年に世界保健機関（WHO）が出した勧告に基づき、大麻と大麻樹脂を附表IVから削除しました。
アジアにとって重要だった2つの条文
第28条は、医療目的と科学目的の大麻栽培を管理するよう各国政府に求めています。ただし、産業目的、つまり繊維や種子のためだけの栽培や、園芸目的の栽培にはこの条約が適用されないと定めています。そのため、禁止の時代にも日本、韓国、中国ではヘンプが合法のまま残りました。
第49条は、大麻の使用などの伝統的な慣行を、期間を限って続けることを各国に認めました。各国は、条約の発効後に定められた期限までに、それらを終わらせなければなりませんでした。伝統には恒久的な居場所ではなく、終了日が与えられたのです。
また、この条約の大麻の定義には葉が含まれていません。この抜け穴によって、インドのバング文化は生き残りました。インドの1985年の法律も、同じ除外をそのまま取り入れています。
訳者注：第28条の適用除外は国際条約の一部です。タイの国内法に代わるものではありません。タイでヘンプを栽培する予定がある場合は、植え付けの前に現行のタイの規則を確認してください。ヘンプとしてタイから合法的に輸出できるものについては、こちらのトピックをご覧ください。
仕組みの流れ
- 何が問題なのかについて合意する。 利害が大きく異なる国々が、定義について合意する必要がありました。起草時の記録からは、意見が分かれていたことが分かります。アメリカを含む、薬を製造する工業国は、原料となる植物の厳格な管理を求めました。インド、トルコ、パキスタン、ビルマ（現ミャンマー）など、長い文化的な使用の歴史を持つ生産国は、より緩い規制と、規制を守るための費用への補償を求めました。
- 批准する。 条約を批准した国は、それに見合う国内法を制定する義務を負いました。
- 国ごとに圧力をかける。 個々の政府間の圧力によって、残っていた抜け穴が塞がれていきました。資料によれば、インドはアメリカの圧力を受けて1985年にチャラスを禁止しました。また、ネパールはアメリカなどの圧力を受けて1973年に大麻の免許をすべて取り消し、1976年に法律で大麻を禁止しました。
- 直接の管理。 日本の1948年の法律は占領下で制定されたもので、同じプロセスのより直接的な形でした。
あなたにできること： ある国が禁止を「押し付けた」とネット上で誰かが言っているときは、それが上の4つの段階のどれを指しているのかを確認してください。そのうえで、国内法の制定日と、その背景にある条約を示してください。
5. 方針転換を誇張せずに見る
タイは開放し、その後に範囲を狭めた
タイは2018年に医療用大麻を合法化しました。アジアで初めて合法化した国とよく言われます。しかし、同じ年の11月に合法化した韓国も東アジア初と説明されており、「アジア初」という主張は一概には言えません。
2022年5月8日、政府は2022年6月9日から100万株の苗を無料で配布すると発表しました。2022年6月には、大麻の花穂が国の麻薬リストから外されました。この措置は、ブミジャイタイ党のアヌティン・チャーンウィーラクン保健相と結び付けられています。約4,200人の受刑者が釈放されました。
その後、販売店（ディスペンサリー）は処方箋なしで花穂を販売しました。資料はこれを法的なグレーゾーンと表現しています。社会的な議論の結果、規制はさらに開放されるのではなく、修正されることになりました。ソムサック・テープスティン保健相のもとで、2025年6月26日に大麻の花穂が規制ハーブに指定され、販売は処方箋に基づく医療目的使用に限られました。全体として見ると、タイは開放し、規制に空白を残し、その後に一部を引き戻したことになります。全体の流れについては、2022年から2026年までのタイの大麻規制マップをご覧ください。
訳者注：タイで栽培や販売をしている場合、現行の規則が何を意味するのかをまとめます。
- 2025年6月26日から、大麻の花穂は規制ハーブです。法的根拠は、仏暦2542年タイ伝統医学保護法に基づいて出された保健省告示「規制ハーブ（大麻）」仏暦2568年です。
- 花穂は、PT 33（ภ.ท.33）処方箋がある場合にのみ、30日分以内の量で販売できます。
- 花穂の広告は禁止されており、オンライン販売も禁止されています。これにはこのフォーラムへの投稿も含まれます。タイにおける大麻の広告および販売ルール：Asiannabisで投稿できること・できないことをご覧ください。
- 2026年4月30日に施行された規制ハーブに関する省令（第2号）仏暦2569年は、花穂の免許基準を厳しくしています。
- 2026年4月26日に施行された大麻又はヘンプ抽出物に関する省令 仏暦2569年は、THC（テトラヒドロカンナビノール、主な酩酊作用を持つ成分）0.2%を超える抽出物の免許を取得できる者を限定しています。対象は3種類だけです。仏暦2542年外国人事業法上の「外国人」に当たらないタイの法人、国の機関、そしてタイ赤十字社です。
- 1999年の同法（タイ伝統医学保護法）第78条に基づく罰則は、1年以下の懲役もしくは20,000バーツ以下の罰金、またはその併科です。
- 大麻管理法案はまだ法律ではありません。内閣は2026年9月22日に法案を承認し、下院に送付しました。
あなたにできること： 次の免許更新の前に、免許の内容と販売記録を仏暦2569年の基準と照らし合わせてください。そうすれば、検査官より先に不備を見つけられます。法案が法律になるまでは、それを前提に農場の計画を立てないでください。
地域のほかの国々
アジアのほかの地域では、状況は慎重で、国ごとに異なります。各国の現行の規則については、アジア各国の大麻法をご覧ください。
- 韓国は、名前が特定された3つの医薬品を、個別審査による狭い手続きで認めています。植物そのものと天然由来の派生物は、引き続き承認されていません。
- 日本は医療用大麻を合法化すると同時に、医療目的以外の使用を初めて犯罪としました。また2024年12月からは、CBD（カンナビジオール、酩酊作用のない成分）製品に含まれるTHCを微量に制限しています。業界団体は、当時販売されていた製品の大半がこの基準を満たせないと警告しました。
- 中国は産業用ヘンプの栽培を全国的に禁止したことがなく、雲南省、特に大理の周辺で広く栽培されています。大麻の喫煙は治安管理上の違反として扱われ、通常は10〜15日の拘留が科され、罰金が加わることもあります。
- インドは、植物の部位による法的な区別を維持しています。ウッタラーカンド州は2015年11月に産業用ヘンプを認める方向に動きました。グジャラート州は2017年2月にバングを酩酊性薬物のリストから外しました。2022年8月には、カルナータカ高等裁判所が、バングは1985年の法律で禁止されていないとの判断を示しました。
アジアのどの国も、タイをそのまま真似るべき手本として扱うべきではありません。お住まいの地域で大麻が違法な場合は、本記事を歴史として読み、それ以上のものとは考えないでください。
6. 年表：記録が裏付けること
本記事の「紀元前」は英語のBCE（BC）、「紀元」はCE（AD）にあたります。
| おおよその年代 | 場所 | 出来事 | 証拠の強さ |
|---|---|---|---|
| 紀元前8000年 | 日本・隠岐諸島 | 遺跡から大麻の痩果（種子のような果実）が出土 | 言及が1件のみ、報告のみ |
| 紀元前5千年紀 | 中国・仰韶文化 | 土器に残るヘンプ繊維の跡 | 裏付けあり |
| 紀元前3000年 | 朝鮮半島 | ヘンプ布のサンプル | 裏付けあり |
| 紀元前1200〜1000年頃 | インド | 『アタルヴァ・ヴェーダ』が成立 | 植物の特定に議論あり |
| 紀元200〜250年頃 | 中国 | 『神農本草経』が編纂される | 神農の著作とするのは伝説 |
| 456〜536年 | 中国 | 陶弘景がヘンプの種子について記述 | 記録あり |
| 645年 | 日本 | ヤマト王権がヘンプに課税 | 報告のみ |
| 1123年頃 | ファーティマ朝時代のエジプト | 「ハシシ」という語が初めて記録される | 記録あり |
| 1798年 | 英領インド | バング、ガンジャ、チャラスへの課税 | 記録あり |
| 1893〜1894年 | 英領インド | インド大麻薬物委員会（Indian Hemp Drugs Commission）が審議し報告 | 記録あり |
| 1934〜35年（仏暦2477年） | タイ | 大麻法 | 記録あり。正確な日付は未確認 |
| 1948年 | 日本 | 大麻取締法 | 記録あり |
| 1961年 | 国際 | 単一条約が大麻をリストに掲載 | 記録あり |
| 1976年 | 韓国とネパール | 全面禁止 | 記録あり |
| 1985年 | インド | 麻薬及び向精神薬法 | 記録あり |
| 2018年 | タイと韓国 | 医療用大麻の合法化 | 記録あり |
| 2020年12月2日 | 国際 | 大麻が附表IVから削除される | 記録あり |
| 2025年6月26日 | タイ | 花穂が規制ハーブになる | 記録あり |
7. 記録が示すことと、よく出回る主張
| よく見かける主張 | 記録が裏付けること |
|---|---|
| 神農が紀元前2737年に大麻を記録した | 伝説です。神農は在位の記録がない神話上の人物です。神農の著作とされる書物は、紀元200〜250年頃に編纂されました |
| 『アタルヴァ・ヴェーダ』は5つの聖なる植物のひとつとして大麻を挙げている | 報告のみです。「バンガ（bhanga）」が大麻を意味するかどうかは、今も議論があります |
| 大麻は『リグ・ヴェーダ』のソーマだった | 未解決の仮説であり、研究で確かめられた結論ではありません |
| 大麻は中央アジアで栽培化された | 以前の通説で、現在は見直されつつあります |
| 約12,000年前に東アジアで栽培化された | 2021年のDNA研究（Renら、Science Advances）が、誤差の大きい推定値として裏付けています。東アジアの考古学的証拠は、それだけでも強力です |
| タイのボートヌードルやカレーでは、大麻の葉が定番だった | 食文化の文献で報告されていますが、本記事では検証していません。東南アジアで台所の調味料として使われていたことは裏付けがあります |
| 日本の1948年の禁止は、アメリカの石油化学企業が仕組んだ | 出典自身が、歴史家による推測だとしています |
| 1961年の条約はヘンプ栽培を禁止した | 誤りです。第28条は、繊維、種子、園芸のためだけの栽培を適用除外としています |
| バングはインド全土で違法である | 1985年の法律はチャラスとガンジャを禁止し、葉と種子を対象外としています。州ごとの規則は大きく異なります |
| アジアは自由化に向かっている | 誇張です。1つの国が開放した後に範囲を狭め、地域の大半は今も規制が厳しいままです |
あなたにできること： この表を手元に置いておいてください。スレッドでこれらの主張のどれかが出てきたら、該当する行と出典を添えて返信してください。
8. この歴史があなたにとって大切な理由
紀元前2737年のような誤った年代を繰り返すコミュニティは、本当に大切な主張をしなければならないときに信頼を失います。それに、正確な歴史のほうがずっと面白いのです。正確な歴史には、次のようなものが含まれます。
- 東アジアで非常に古くから続く、繊維と食料のための作物
- 南アジアで今も生きた宗教的慣行の一部となっている、3種類の異なる調製品
- 日本で途切れることなく受け継がれてきた儀式用の素材
- 条約の仕組みを通じてもたらされた20世紀の禁止。そこには繊維のための適用除外と、伝統的な使用への期限が含まれていました
本記事には、大麻が体にどのような作用を及ぼすかについての記述はありません。過去の医療的な使用は、あくまで歴史として記述しています。
ここから先の情報は文献からは得られませんが、メンバーの皆さんなら補えます。皆さんの中には、ヘンプを育て、織り、料理に使っていた家族の出身の方や、法律が変わった時期を覚えている方が大勢いるはずです。祖父母は喪のためにヘンプの布を取っておいていましたか。1979年より前、イサーン（タイ東北部）の家の裏に大麻が生えていましたか。ご家族に、今生きている誰よりも古いバングのレシピはありますか。近くの神社では、今も儀式用の繊維を自分たちで育てていますか。ぜひこのトピックの下に投稿してください。家族や地域の記憶こそ文献に欠けている部分であり、このコミュニティがそれを補うことができます。訂正も同じように歓迎します。できれば出典を添えてください。
後編の参考文献
- 麻薬に関する単一条約（1961年）。第28条・第49条および起草記録を含む。
- 国連麻薬委員会（Commission on Narcotic Drugs）、決定63/17、2020年12月2日。2019年の世界保健機関（WHO）勧告に基づく。
- タイ：仏暦2477年大麻法、仏暦2522年麻薬法、保健省告示「規制ハーブ（大麻）」仏暦2568年、大麻又はヘンプ抽出物に関する省令 仏暦2569年、規制ハーブに関する省令（第2号）仏暦2569年、仏暦2542年タイ伝統医学保護法 第78条。
- 日本：大麻取締法、1948年7月。参議院で可決された法律、2023年12月。
- 韓国：麻薬法、1957年。大麻管理法、1976年。
- インド：麻薬及び向精神薬法（Narcotic Drugs and Psychotropic Substances Act）、1985年。バングに関するカルナータカ高等裁判所の判断、2022年8月。
- Ren G, Zhang X, Li Y, et al. Large-scale whole-genome resequencing unravels the domestication history of Cannabis sativa. Science Advances, 2021; 7(29): eabg2286.
本記事は、大麻の歴史と文化に関するAsiannabisコミュニティの教育シリーズの一部です。大麻が法的に認められている法域での教育を目的としています。